日本シグマックス株式会社
日本シグマックス株式会社（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：鈴木洋輔）は、乳がん術後のブレストフォーム（補正用シリコンパッド）および専用下着を展開する「amoena（アモエナ）」のブランドサイトを公式オンラインショップとしてリニューアルし、お客様への直接販売を開始しました。
amoena（アモエナ）公式オンラインショップ URL https://amoena-sx.jp/
amoena（アモエナ）ついて
「amoena」はドイツのローブリングに本社を置くアモエナ社が展開する乳がん術後のブレストフォーム（補正用シリコンパッド）および専用下着等を提供するブランドです。1975年に創業してから約半世紀、常に革新的な製品を提供し続けてきました。
乳がんによって乳房を切除した女性が、術後も自信をもち、生き生きと美しくあってほしい。アモエナ社の製品にはそんな思いが込められています。そのつけ心地の良さと安心感から、アメリカ、ヨーロッパ諸国をはじめ、アフリカ、アジアの国々など現在 72カ国で販売されており、世界中の女性から支持されるブランドへと成長しました。
当社はブレストフォーム、専用下着の販売代理店として2008年より日本国内での取り扱いを行っています。
ブレストフォーム
アモエナのブレストフォーム（補正用シリコンパッド）は、自然で柔らかな感触の高品質シリコン樹脂を使用し、自然な感触でボディラインを補正し、優しいフィット感を実現します。重さも実際の乳房に近づけているため、「術後に体の左右バランスが崩れた」という方も、バランスを取り戻せるよう設計されています。
[温度調整素材コンフォートプラス]
温度調整素材Outlast(R)をシリコンに配合し、熱くなり過ぎず、冷たくなり過ぎず、快適な温度（31°C～33°C）を保ちます。
（コンフォートプラスは「エッセンシャル」を除く全製品に採用されています）
※Outlast(R)はOutlast Technologies Inc.の登録商標です。
ブラジャー
アモエナの専用ブラジャーは自然なつけ心地で、女性らしさも感じていただけます。ブレストフォームをしっかりと支え安心してつけていただけるように、デザインされています。
お客様への直接販売（オンライン販売）について
2008年のブランド取扱い以来、乳がん術後のお客様のサポートにご理解・ご協力をいただける全国の代理店を通じて製品の販売・フォローを行ってまいりましたが、「お住まいの近くに代理店が無い」、「転居により利用が難しくなった」といったご不便をおかけしておりました。
また昨今の感染症の影響により、代理店への来店を控えざるを得ないお客様も少なからずおられることを鑑み、今回自社での直接販売（オンライン販売）を開始することといたしました。
[製品のご試着について]
なお、代理店での販売も引き続き協力・連携しながら提供させていただきます。
（全国代理店についてはこちらをご参照ください https://amoena-sx.jp/hpgen/HPB/entries/4.html）
日本シグマックス株式会社について（URL：https://www.sigmax.co.jp/）
所在地： 東京都新宿区西新宿6-8-1
創 業： 1973年6月1日
資本金： 9,000万円
代表取締役社長： 鈴木 洋輔
社員数： 260（2020年3月末）
売上高：103.6億円（2020年3月期）
日本シグマックスは「身体活動支援業」を事業ドメインとし、医療、スポーツ、ウェルネスの分野で人々の身体活動を支援する製品・サービスを提供しています。創業以来「医療」、中でも「整形外科分野」に特化して各種関節用装具やギプスなどの外固定材、リハビリ関連製品などを製造・販売してまいりました。また、医療機器分野では、医療用の冷却療法のためのアイシングシステムのパイオニアであり、国内初のコードレス超音波骨折治療器「アクセラスmini」、超音波診断装置の活用範囲を広げ利便性を飛躍的に変えたポータブル超音波診断装置「ポケットエコーmiruco」など、特徴のある医療機器を提供しています。
また、スポーツ分野では、「ZAMST（ザムスト）」がスポーツサポーター市場No.1ブランド※としてマラソン、陸上競技、野球、バスケット、ラグビー、バレーボール、サッカー、相撲など、あらゆるスポーツのアスリートおよびユーザーから高い評価と信頼をいただいています。
2010年からはロコモティブシンドロームを予防するための啓蒙活動「ロコモチャレンジ！推進協議会」の正会員企業として、医療向け、コンシューマー向けにかかわらず、社会に「身体を動かす喜び」を提供し続けています。
※ 2014年～2018年 スポーツサポーター（スポーツ販売チャンネルを主としたブランド商品対象）市場メーカー出荷金額ベース 株式会社矢野経済研究所調べ 2019年12月現在
