学校法人先端教育機構
【特集２】３Ｄプリンターでアイデア開発 多分野で新展開／【地域特集】富山県 知事インタビュー＜ウェルビーイング先進地域戦略＞
学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）出版部は、企業活性、地方創生、イノベーションの専門誌「月刊事業構想」2023年1月号を、12月1日（木）に発売しました。https://www.projectdesign.jp/202301
【特集１】日本発ラグジュアリービジネス -対象は世界の富裕層
LVMHなどのコングロマリットが市場に君臨する一方、コロナ禍を経てラグジュアリー産業で存在感を増しつつあるのが、世界各地のローカル文化を起点にしたラグジュアリースタートアップです。新たなラグジュアリービジネスが生まれつつある今、日本はそれをどうチャンスとすることができるのか。有識者への取材や企業事例から、そのヒントを探ります。
-【パレスホテル】感性をゆさぶる「最上質の日本」を提供
日系ホテルとして初めて「フォーブス・トラベルガイド」の５つ星を獲得し、特に海外富裕層から絶大な人気を誇るパレスホテル。そのブランド戦略やホスピタリティマネジメントについて、社長の吉原大介氏にインタビュー。
-【コーセー】創業哲学を継承し、「誇りある美」を世界へ
コーセーのハイプレステージブランド「コスメデコルテ」は1997年に海外進出し、日本を含む15の国と地域で展開。これまでのブランド戦略と今後の展望を、執行役員の牧島伸彦氏に聞いた。
-ローカル基点の「新ラグジュアリー」とは何か
Z世代の台頭やサステナビリティ意識の高まりなどを背景に、ここ30年くらいに発展した「ラグジュアリー」（産業）が旧型になり、ローカル文化を起点とした「新ラグジュアリー」が世界で生まれつつある。このような中、日本がラグジュアリーブランドを育てるために必要な視点とは何か。 ほか
【特集２】３Dプリンターを活かす -多業種で始まった新展開
３Dプリンターは素材の多様化や印刷の高速化が進み、製造業のみならず建設、食品、医療など幅広い業界での活用が始まっています。本特集では、先進的な事業者の取り組みから、３Dプリンターの社会的インパクトについて分析します。
–【総論】３Dプリンターは流行から社会実装へ
–【火星に街をつくる】SUN METALON 超高速金属３Dプリンターを開発
–【建設現場の人手不足を解消】Polyuse 建設用３Dプリンターを社会実装
–【新発想の３Dプリンター活用ビジネス５選】 ほか
【地域特集】 富山県
人口１万人あたりの製造業従業者数が日本１位の「ものづくり県」富山。既存産業の競争力強化のため、県は循環型アルミ産業網の構築を目指すコンソーシアムの設立や、産学官が連携した医薬品の新産業創出の取り組みなどに注力しています。「真の幸せ（ウェルビーイング）」をキーワードに掲げる新田知事の構想と、地域で注目の事業、プロジェクトを取材しました。
【新田八朗・富山県知事インタビュー】
新成長戦略でウェルビーイング先進地域へ
–【北陸銀行】地域の成長への貢献が原点
–【アルビス】中京圏へ進出を加速させる北陸最大手食品スーパー
「食」を通じて持続可能な地域づくりに貢献
–【オズリンクス】富山県八尾町・宿泊施設からアパレルまで展開する地域起業家 ほか
トップの哲学と発・着・想
-双日 藤本昌義 代表取締役社長 CEO／変わり続けることが持続的成長へのカギ ほか
分析・論説 ＜スーパーシティ 都市の未来とDX＞
-高度なデータ活用で目指す「減災社会」／鶴成悦久 大分大学減災・復興デザイン教育研究センター長 教授
他、「新事業」 「地域活性」 「発想」 「アイデア」 「イノベーション」 「ＤＸ」 「ＳＤＧｓ」 「脱炭素」 「ヘルスケア」 「スーパーシティ」 「自治体」 などキーワードに関連の記事を掲載。
雑誌概要 「月刊事業構想」 2023年1月号
出版社：学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 出版部
価格： 1,300円（税込）
ASIN： B0BN9V1SM7
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://amzn.to/3V7l6wJ
月刊事業構想について
2012年9月に創刊した企業活性、地方創生、イノベーションをテーマとした専門誌。新たな事業アイデアを求める、全国の経営者・新規事業担当者・自治体首長幹部の方々を対象に、新規事業・組織運営のヒントとなる事例を紹介します。https://www.projectdesign.jp/
■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、大阪、福岡、名古屋の５校舎で、現在11期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に2,000名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点 東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
：社会構想大学院大学（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
