動画視聴中に知りたい情報を取得し、そのまま購買へと繋げる動画プロモーション「TIG×C CHANNELパッケージプラン」にUGC・LIVEメニュー追加

C Channel株式会社

～新型コロナウィルスの影響により増加しているライブ配信へのニーズに対応～

C Channel株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長：森川亮)が運営する日本最大規模の女性向け動画メディア「C CHANNEL」は、パロニム株式会社(本社:東京都港区、代表取締役：小林道生)が提供する画面をさわるだけで知りたい情報を取得できる次世代動画テクノロジー「TIG(ティグ)」と共同プロジェクトとして取り組んでいる「TIG×C CHANNELパッケージプラン（以下、当サービス）」に新メニューを2020年4月30日から追加します。

従来のメニューはネイティブ動画のみでしたが、今後はUGC動画及びLIVE動画でもTIG(インタラクティブ)機能実装が可能になります。

■追加メニューの詳細
＜リモートワークでインタラクティブ動画の制作から配信までを実現＞
１.UGC×インタラクティブ
UGC動画で当メニューの利用が可能になりました。UGC動画とはC CHANNELに在籍しているクリッパー (※1)が自身の目線で作る自撮り動画のことです。クリッパー自身が自宅で動画を撮影し、発信するため、企業やクリッパーが自宅にいながらリモートワークで動画広告の制作から配信まで対応することが可能です。

＜インフルエンサーによるインタラクティブLIVE配信を可能に＞
２.LIVE配信×インタラクティブ
LIVEコマースで当メニューの利用が可能になりました。LIVE配信を活用したメニューは視聴者の深い内容理解が期待できます。コロナウィルス感染拡大の影響を受け、新製品発表イベントが中止になっている企業の一助になればと考えています。また、 LIVE映像はアーカイブできるため、リアルタイムで見られなかった方への映像配信もできます。

上記メニューの追加により多種多様な企業ニーズの対応が可能になります。加えて、C CHANNELの公式Instagramアカウントからも広告を配信するため広告効果の最大化のご支援に繋がると確信しています。今後も C CHANNELは、動画広告の新しい価値を提供できるよう努めてまいります。

■メニュー追加の背景
2018年の国内動画広告市場は過去最高の約1,843億円と前年比＋134％を記録しています。今後、更なる成長を続ける見込みで、市場規模は2019年には2,312億円、2020年には2,900億円、2024年には4,957億円に達すると予想されています(※2)。当サービスは、成長を続ける動画広告市場において、更なる差別化を図るべく「C CHANNEL」の強みである「媒体力」や「F1層に見られやすい企画力」と「TIG」がもつ「『知りたいモノ・コト』にタッチするだけで、より詳細な情報へ誘導できる動画テクノロジー」をかけあわせて2019年12月にリリースしました（※3）。これにより認知・興味を促す“見る動画広告”から、認知・興味の先にある、検討、購入までを一気通貫で行える次世代の動画広告を実現してきました。

同時に、当サービスを提供する中で企業から費用面のご相談や、C CHANNELクリッパーを活用した動画のご要望をいただくようになり、今回のメニュー追加に至りました。400人以上のクリッパーが在籍するC CHANNELの強みを活かしたUGC動画や視聴者との一体感が期待できるLIVE配信を活用したメニューを追加し、今まで以上に多彩で魅力的なコンテンツ提供を行なってまいります。

(※1)クリッパーとは「 C CHANNEL」に動画コンテンツを投稿するユーザーのことです。
(※2)2019年12月2日オンラインビデオ総研/デジタルインファクト調べより（サイバーエージェント社）（https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=24125）
(※3)プレスリリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000243.000025680.html

■「TIG」とは

パロニムが開発・提供する「TIG」は、動画の中の気になる対象物(情報)を、スマートフォンなどの画面上からタップするだけで情報入手(ストック)できる次世代動画テクノロジーです。ストックした対象物のアイコンには複数のリンク先を設定することもでき、視聴者は対象物の購入サイトやオフィシャルページ、最も近い店舗へのナビなど、様々な関連情報からネクストアクションを選べる機能も備えています。動画の世界観やストーリー性を極力損なうことなく、手軽に動画から情報をクリップできるデザインや設計から、テレビ局や通信キャリア、ハイエンドブランドや自治体、海外5か国も含め、様々なケースで導入を頂いています。