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Prtimes調査レポート

保険適用範囲拡大目前!不妊治療経験者の82.7%が「金銭面の課題あり」と回答

医療法人 浅田レディースクリニック

2人に1人が金銭面の課題で治療や治療方針に影響が出ている事が判明

不妊治療専門のクリニック 医療法人浅田レディースクリニック(所在地:東京都港区他全国3院)は全国の
20代~40代男女300人を対象に「不妊治療の金銭面負担に関する意識調査」を実施いたしました。

調査結果サマリー
1)不妊治療における金銭面の課題に関して

不妊治療において82.7%の人が金銭的負担を感じたことがあると回答しました。
52.7%の人が「治療の継続が困難」と回答、48.3%が「治療が遅れる」、36.7%の人が「治療開始ができない」と回答し、治療をしたくても金銭面が課題となり思うように治療を受ける事ができていない実情が伺えます。
金銭的負担の具体的内容は、1位が77.0%で「検査費」、2位が76.4%で「診察・内診費」と大半を占め、3位は32.7%で「通院時の交通費やガソリン代」と回答しました。
不妊治療が既に済んでいる人の5人に1人が、100万以上の治療費がかかったと回答しました。

2)治療開始前の想定金額と、治療開始後に差があったことが発覚

2人に1人(52.0%)が治療開始前の想定金額と実際にかかった費用に差がある事が判明しました。
理由は、「治療期間が長引いた」「治療方針の変更による自費治療費拡大」。その他「ネットでしらべた平均費用よりも高級な病院だったためか、治療費が高かった」などクリニックなどによって金額の差がある事も伺えます。

3)不妊治療に対する企業からの支援も少しずつ普及

48.0%の人が企業などからの金銭的・制度的支援は「特に無い」と回答しました。
支援があると回答した中では、1位「治療の補助金制度」27.3%、同率2位で23.3%の人が「不妊治療のための休暇や有休取得」「提携先医療機関の紹介や連携による支援」と回答しており、少しずつではあるが企業の支援制度も普及している様子が伺えます。

※本リリースに含まれる調査結果をご掲載頂く際は、必ず 「医療法人浅田レディースクリニック調べ」 と明記下さい。
※本リリースに記載していない調査結果もございます。詳細は浅田レディースクリニックPR事務局までお問合せください。

【調査概要】インターネット調査
・調査方法:インターネットアンケート
・調査実施機関:株式会社ネオマーケティング
・調査実施期間:2022年1月31日(月)~2月3日(木)
・対象地域:全国 ・対象者:300名(20~40代男女 各年代 50名)

1)不妊治療における金銭面の課題に関して
・不妊治療において82.7%の人が金銭的負担を感じたことがあると回答しました。保険適用範囲拡大前の現在、多くの治療経験者が、金銭面の負担を感じながらも治療を受けている事が分かりました。

・金銭的負担の具体的な内容は、1位が77.0%で「検査費」、2位が76.4%で「診察・内診費」と大半を占め、3位は32.7%で通院時の交通費やガソリン代」と回答しました。1位の検査費については、通常の治療で妊娠が難しい場合に行うオプション検査(ERA、EMMA、PGT-Aなど)が、検査費の負担を大きくしている要因の1つと推測できます。


また、3位の要因として、実際にかかる費用としては「採卵費」などの方が高いが、想定していたより通院頻度などが多く、負担と感じる人が多い事が考えられます。

・「金銭的負担が原因で、治療や治療方針に影響が出たと感じますか。」という問いに対し、49.0%の人が「影響が出たと感じる」と回答しました。

・具体的な影響としては、「治療の継続が困難」52.7%、「治療が遅れる」48.3%、「治療開始ができない」36.7%のと回答し、治療をしたくても金銭面が課題となり思うように治療を受ける事ができていない実情が伺えます。


・これまでにかかった費用と期間を質問したところ、既に不妊治療が済んでいる人の中で約5人に1人が100万以上の治療費がかかっている事が判明しました。

2)治療開始前の想定金額と、治療開始後に差があったことが判明
・2人に1人(52.0%)の人が、治療開始前の想定金額と実際にかかった費用に差がある事が判明しました。

・理由は、「治療期間が長引いた」「治療方針の変更による自費治療費拡大」の回答が多く、当初予想していた不妊の原因や治療内容と差がある事や、その他では「ネットでしらべた平均費用よりも高級な病院だったためか、治療費が高かった」という回答もあり、クリニックによって金額の差がある事も分かりました。

3)不妊治療に対する企業からの支援も少しずつ普及
・48.0%の人が企業などからの金銭的・制度的支援は「特に無い」と回答しました。
・支援があると回答した中では、1位「治療の補助金制度」27.3%、同率2位で23.3%の人が「不妊治療のための休暇や有休取得」「提携先医療機関の紹介や連携による支援」と回答しており、少しずつではあるが企業の支援制度も普及している様子が伺えます。

■浅田レディースクリニック 理事長 浅田義正(あさだよしまさ)

日本でも有数の体外受精成功率を誇り、愛知・東京でクリニック展開する「医療法人浅田レディースクリニック」の理事長を務める。海外での体外受精研究実績を持ち、顕微授精の第一人者。妊娠という“結果”を重視した「浅田式」不妊治療を行っている。

■浅田レディースクリニックについて

「奇跡ではない 感動の妊娠との出会いをあなたに」をスローガンに不妊治療により患者の皆様を幸せにすることを目標とする不妊治療専門のクリニック医療法人浅田レディースクリニック。国内で数少ない顕微授精の実績があり、最先端の不妊治療を受けることが可能です。通常65%の採卵あたりの受精率が浅田レディースクリニックでは、85%以上。経過ではなく結果にこだわる治療を行っています。(公式HP:https://ivf-asada.jp/

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