パーソルHD
～働き方の「いま」と「これから」に関する調査結果(全40ページ)を無償配布～
総合人材サービスのパーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田孝雄）は、働き方の「いま」と「これから」に関する調査を行いました。本調査は、新型コロナウイルスの感染拡大以降変化している働き方に関して、実際働き方はどのように変化したのか、いまの働き方、そして今後求められていく働き方について、大企業から中小企業まで約1,000名を対象に調査したものとなります。
▼調査レポートの無料ダウンロードはこちら▼
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※本調査を引用いただく際は、出所として「パーソルホールディングス」と明記してください。
■TOPICS
1.働き方全般に関する実態調査
●コロナウイルス感染拡大以降における働き方の変化と継続意向
コロナウイルスの感染拡大以降、働き方に「変化あり」と答えた人は63.1%で、そのうち、「これからもいまの働き方を継続したい」と述べる人は48.9％を占めた。また、「変化なし」と答えた場合も、13.3％が今後新しい働き方を取り入れたいと答えた。
●今後新たに自社に取り入れてほしい働き方
今後新たに取り入れてほしい働き方について、「週休３～４日」「副業・兼業」「フレックスタイム制」が上位の結果に。一方、テレワーク非導入企業の場合、「週休3~4日」に続いて、「休暇取得ルールの改善」「テレワーク（在宅勤務）」が上位に挙がった。
●会社で副業・兼業施策を導入している人の副業実施度合い
会社で副業・兼業施策を導入している人のうち、「コロナウイルス感染拡大以前から行っている」人は13.2%であったが、「コロナウイルス感染拡大以降から行っている」人が14.0%、「行っていないが検討している」人が31.0%で、少しずつ拡大傾向にあることがうかがわれる
2.人材育成に関する実態調査
●現在実施されている人材育成・研修方法
現在取り入れている人材育成・研修方法は「eラーニング」が46.5％でトップ。「OJT」「座学・講義型社内研修」「外部研修」については、オンラインがオフライン実施を上回り、コロナウイルスの感染拡大をきっかけに導入する会社が増加傾向にある。
3.残業・メンタルヘルス対策に関する実態調査
●ストレスを感じる度合い
コロナウイルスの感染拡大以降、業務や職場環境でストレスを感じる度合いの変化について、「増えた」「やや増えた」と答える人の合計が41.5%にのぼり「減った」「やや減った」と答えた人は7.8%だった。テレワーク導入有無で比較するとテレワーク導入企業で働く人においては、「増えた」「減った」ともに、平均を上回る傾向であった。
●コロナウイルス感染拡大以降の社内コミュニケーションの変化
コロナウイルスの感染拡大以降、社内コミュニケーションは「減った」（42.4%）と答えた合計が「増えた」（7.3％）を大幅に上回った。テレワーク導入企業では、コミュニケーションが「減った」と答えた割合が48.7％で、非導入企業の27.8%より高い結果となった。
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※本調査を引用いただく際は、出所として「パーソルホールディングス」と明記してください。
■調査概要
■パーソルホールディングス株式会社について
1973年の創業以来、人材派遣、人材紹介、アウトソーシング、再就職支援など総合人材サービスを展開。2008年10月に共同持株会社テンプホールディングス株式会社を設立。2017年7月よりパーソルホールディングス株式会社へ社名を変更。東京証券取引所市場第1部上場（証券コード：2181）。2021年3月期売上高9,507億円。
■「PERSOL（パーソル）」について＜ https://www.persol-group.co.jp/ ＞
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」、ITアウトソーシングや設計開発など、人と組織にかかわる多様な事業を展開しています。グループの経営理念・サステナビリティ方針に沿って事業活動を推進することで、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。
また、人材サービスとテクノロジーの融合による、次世代のイノベーション開発にも積極的に取り組み、市場価値を見いだす転職サービス「ミイダス」、テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX組織構築支援を行う「TECH PLAY」、クラウド型モバイルPOSレジ「POS＋（ポスタス）」などのサービスも展開しています。
