株式会社三陽商会
2023年度は全国5店舗の出店を予定
三陽商会は2023年3月にオープンした当社が展開する婦人服ブランドを集めた複合型コンセプトショップ「SANYO Style STORE（サンヨー・スタイルストア）」の2店舗目となる新店舗を、2023年7月27日（木）に藤崎本店（宮城県仙台市）にオープンいたしました。
SANYO Style STORE藤崎本店は、三陽商会がターゲット市場としているアッパーミドル層向けの婦人服ブランドである「AMACA（アマカ）」、「EVEX by KRIZIA（エヴェックス バイ クリツィア）」、「TRANS WORK（トランスワーク）」の3ブランドを展開。季節ごとに各ブランドの主力商品を集約し、ブランドの垣根を超えた様々な商品とお客さまの日常のシーンに合わせたコーディネートの提案をいたします。
「SANYO Style STORE」は2023年3月にオープンした富山大和店、今回オープンした藤崎本店と合わせて、2023年度は全国計5店舗の出店を予定しています。
「SANYO Style STORE」について
三陽商会が展開する婦人服ブランド「AMACA」、「EVEX by KRIZIA」、「TRANS WORK」、「TO BE CHIC」の4ブランドは、百貨店を中心に展開しているアッパーミドル層向けの婦人服ブランドです。それぞれのブランドの特長や強みとなるアイテムがある中、ファッションスタイルの多様化によりブランド単独の店舗ではお客さまの要望に応えられないケースも多くなりました。「SANYO Style STORE」は地域特性に合わせてブランドを選定し、ブランドの強みとなるアイテムをシーズンMDに落とし込みながら、ブランド単独の店舗とは差別化された品揃えをしていきます。お客さまはフロアを回遊して別の店舗を探すことなく様々なブランドの商品を試すことが可能となります。また、ブランド側は１つの店舗で多数の三陽商会ブランドの商品を紹介することで、お客さまとブランドとのタッチポイントの増加を期待しています。
SANYO Style STORE 今後の出店予定
2023年3月にオープンした富山大和店、今回の藤崎本店と合わせて、2023年度は全国5店舗の出店を予定しています。今後の出店予定は下記の通りです。
2023年9月1日（金）東急百貨店さっぽろ店
2023年10月6日（金）高槻阪急
2023年10月18日（水）西宮阪急
SANYO Style STORE 藤崎本店の特長
１.お客さま一人ひとりのニーズに沿った品揃え
・ブランド単独店舗とは差別化された地域特性に合わせた商品展開
「AMACA」、「EVEX by KRIZIA」、「TRANS WORK」の3ブランドを展開。それぞれ強みとなるアイテムを中心に、店舗のスタッフの意見を取り入れた地域特性に合わせた商品を展開します。
・展開ブランド
２.サステナブルな取り組み
・長期着用の推進
三陽商会が製造・販売した衣類の補修を有料で承る受付窓口を店舗に設置しています。服を長くご愛用いただくためのサポートをいたします。
・不要になった羽毛製品の回収サービス
品質表示のダウン率が50%以上の羽毛製品について、「Green Down Project（グリーンダウンプロジェクト）」（※下部に説明）を通じて羽毛をリサイクルいたします。不用品が焼却処分される場合に比べてCO2削減に貢献でき、循環型社会の実現に貢献いたします。
・FSC認証ハンガーの使用や床材に再生素材を使用
FSC認証とは、責任ある森林管理を世界に広めることを目的として設立された国際的な非営利団体であるForest Stewardship Council(R) (森林管理協議会)が制定している認証制度です。
FSCのマークは、森林破壊や違法伐採から森林を守るため、適切に管理された木材が使われていることを表しており、ハンガーは塗装を最小限にするなど環境に配慮して作られています。
FSC認証ハンガーは3ブランド共通とすることでブランド毎のハンガーを使用した場合と比べて必要数を減らすことができ、資源使用の削減を目指しています。
更に店舗内の床材に再生素材を使用することでサステナブルな店舗作り目指しています。
SANYO Style STORE藤崎本店 店舗概要
Green Down Projectについて
“Green Down”は、一度使用された羽毛製品を国内で回収し、中から取り出した羽毛を日本の工場内で洗浄後、回復処理したリサイクル羽毛です。日本では今まで、製品に使用した羽毛を使い捨てにしていました。しかし、羽毛は適切な手入れをすれば100年以上使い続けることができる循環資源です。回収した羽毛製品のうち、品質表示のダウン率が50%以上の衣料品について、グリーンダウンプロジェクトを通じて限りある資源の有効活用を目指します。
公式サイト：https://www.gdp.or.jp/
