トレイダーズホールディングス
FX、並びに外国為替を学び、体験することを目的に「きんゆう女子。」との金融リテラシー向上プロジェクトの一環として、「テクニカル分析を学ぼう」をテーマに第3回目のコラボ座談会を開催。
トレイダーズホールディングス株式会社のグループ会社であるトレイダーズ証券株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：須山剛、以下「当社」）と、女性主体の金融コミュニティ「きんゆう女子。」を運営・管理する株式会社 きんゆう女子（本社：東京都中央区、代表取締役：鈴木万梨子、以下「きんゆう女子。」）は、外国為替取引の知識を深め、練習や実践を通じて海外旅行を賢く楽しむコツを学ぶためのプロジェクトを 2023年7月よりスタートし、12月8日（金）に第3回目のコラボ座談会を当社カフェにて開催したことをお知らせいたします。
きんゆう女子。コミュニティでは、昨今の社会情勢による物価高や外国為替の変動が大きく、これまであまり身近ではなかった外国為替取引に関する知識や注意点などの金融リテラシー向上を求める声が増加傾向にあります。
それにお応えするため、当社取締役（CSO）現役為替ディーラー井口喜雄が、「為替を予測？！テクニカル分析って？一緒にやってみよう」と題して、「きんゆう女子×トレイダーズ証券」第3回コラボ座談会の講師を務め、基本となるローソク足の見方やサポート・レジスタンスに加えて、トレンドとレンジの見極め方などを視覚的にも分かりやすく解説しました。
加えて、今回は座談会終了後、クイズに正解して世界の紙幣を獲得するという旅行と為替を連動した企画も催し、20ヵ国以上の通貨の中から、これまで渡航した国や将来的に旅行したい国の紙幣など、みなさん思い思いの理由で選んだ紙幣をお持ち帰りいただきました。
ご参加されたプロジェクトメンバーさんからは「分かりやすい説明でテクニカルの苦手意識が減った」、「今までとっつきにくいと思っていた分析を分かりやすく教えてもらえて良かった」、「選んだ紙幣の国へ旅行したい」など好意的なご感想を多く頂戴しました。また、「ぜひ子育て中のママさんなどを対象にブランチやランチ時にも開催して欲しい」 などという具体的なご要望もいただきました。
当社は今後も「きんゆう女子。」との協働をはじめとした金融リテラシー向上のための取り組みを継続して実施してまいります。
■コラボレーションの背景
2022 年3月より、当社のESG推進の一環としての「実りあるライフスタイル実現の支援を金融機関としてできることをしていきたい」や「金融リテラシー向上への思い」という姿勢に「きんゆう女子。」社にご共感いただき、両社相互の強みを活かして、女性の金融リテラシー向上という共通目標に向かって協働する運びとなりました。
■「きんゆう女子。」概要
URL：https://kinyu-joshi.jp/
株式会社きんゆう女子が運営する女性主体の金融コミュニティ。「金融ワカラナイ女子による、ワカラナイ女子のための金融コミュニティ」どの金融機関にも属さない立ち位置で、金融について安心して学べる場。
コンセプト：経済に前向きに関わることで「自由で等身大に生きる」こと。身近な家計管理から世界経済、FinTech（フィンテック）、ライフスタイルまで、幅広い”きんゆう”をテーマにした女子会を開催。
トレイダーズ証券は「顧客第一主義」を掲げ、「個人投資家の皆様に、機関投資家に負けない投資環境を提供する」ことを経営方針に掲げ金融面の課題を解決するソリューションを提供し貢献してまいりました。また、お客様からいただいたご意見やご要望を一番大切にし、お客様がご期待されている以上のサービスを生み出したいとの思いから、個人投資家の方でも安心して投資ができる環境づくりを実践してきました。
これからもトレイダーズ証券はお客様から最も信頼される“FinTech”企業として、だれもが未来に投資できる社会を実現させるべく、個人投資家の金融リテラシーの向上に貢献しながら、お客様と社会が求める新たなサービスの提供にチャレンジし続けてまいります。
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トレイダーズ証券株式会社
東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー28階
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第123号
加入協会等：日本証券業協会 一般社団法人 金融先物取引業協会 一般社団法人 第二種金融商品取引業協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会 一般社団法人 日本暗号資産取引業協会 日本投資者保護基金
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■店頭外国為替証拠金取引における個人のお客様の証拠金必要額は、各通貨のレートを基にお取引額の4％以上（最大レバレッジ25倍）、法人のお客様の証拠金必要額は、金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額又は当該為替リスク想定比率以上で当社が別途定める為替リスク想定比率を乗じて得た額となります。為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第31項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出されるものです。
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