株式会社マクロミル
株式会社マクロミル（本社：東京都港区、代表執行役社長グローバルCEO：スコット・アーンスト）は、旬な情報や話題のネタについてアンケートを行い、ニュースレター「HoNote通信」として調査結果をお届けしています。
vol.170のテーマは定点で実施している「バレンタイン」調査。働く男女を対象に、今年のバレンタインチョコの購入予定や予算などを調査しました。前年（2018年）に実施した同調査結果と比較してご紹介します。
<HoNote通信 vol.170>
■Topics
働く男女のバレンタインチョコの購入予定、女性は78％で昨年より減少、男性は25％で微増
チョコレートの贈り先は男女ともに「本命」が1位でそれぞれ6割超
バレンタインチョコの平均予算は「3,400円」で2年連続ダウン
日本の義理チョコ習慣、男女ともに4割の人が否定的
■調査結果
【1】働く男女のバレンタインチョコの購入予定、女性は78％で昨年より減少、男性は25％で微増
今年のバレンタインチョコの購入予定について聞いたところ、女性78％、男性25％が「購入する予定がある」と回答しました。昨年（2018年）の同調査と比較すると女性は7ポイント減です。一方男性は昨年より微増していましたが、直近3年間で大きな増減は見られませんでした。
【2】チョコレートの贈り先は男女ともに「本命」が1位でそれぞれ6割超
バレンタインに贈るチョコレートには、贈る相手への気持ちや関係性によって「本命チョコ」や「義理チョコ」などいくつか種類があります。そこで、チョコレートを購入する人にどのような種類のチョコレートを贈る予定か聴取しました。
1位は男女ともに「本命チョコ」でそれぞれ6割を超えています。2位以降もそれぞれ同じ順に、自分への「ご褒美チョコ」、家族への「ファミチョコ」、職場の上司や同僚への「義理チョコ」、仲の良い友達への「友チョコ」と続きます。「本命チョコ」以外はいずれも男女で差があり、特に差が大きかったのは「義理チョコ」で22ポイントの差がありました。女性は様々な関係の人に贈る習慣があるのに対し、男性から女性に贈る“逆チョコ”では、「本命チョコ」がメインとなるようです。
【3】バレンタインチョコの平均予算は「3,400円」で2年連続ダウン
今年のバレンタインチョコにかける予算を尋ねると、平均予算は「3,400円」で、2018年の同調査と比較すると、287円ダウンしました。男女別に見ると男性の平均予算は昨年よりやや増加していますが、メインの購入者である女性の減少率が大きく、全体では2年連続で減少となっています。
【4】日本の義理チョコ習慣、男女ともに4割の人が否定的
最後に、日本における “義理チョコ”の習慣について調査した結果をご紹介します。
昨年、有名チョコレートブランドのバレンタインデー広告をきっかけに日本における義理チョコを贈る習慣の是非が話題になりました。そこで、1年たった今年、働く男女がこの義理チョコの習慣についてどのように考えているのか賛否を確認してみました。その結果、「無いほうが良い」43％、「あったほうが良い」26％、「どちらとも言えない」32%（※1）で否定派の方が多い結果でした。男女別に見ても傾向に違いはほとんど見られず、義理チョコを贈る習慣は男女ともに4割程度の人が否定的なようです。
※1：無い方が良い＝「無い方が良い」「どちらかといえば無い方が良い」の合算、あった方が良い＝「あった方が良い」「どちらかといえばあった方が良い」の合算
今年のバレンタインではメイン購入者である女性のチョコレートの購入予定や予算が減少傾向にあることが明らかになりました。一方男性はどちらも昨年からはやや増加傾向、直近3年間では同程度の数値が続いており、働く男性の約4人に1人がバレンタインデーにチョコレートを購入するという状況はある程度定着していると言えそうです。
また、昨年のバレンタインで話題となった日本の義理チョコの習慣については男女ともに4割程度の人が否定的という結果でした。義理チョコの習慣は主に贈る側となる女性だけでなく、男性もそこまで期待していないという現状が伺えます。
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https://honote.macromill.com/report/20190122/?utm_source=release&utm_medium=page-link&cid=SL-PR
■ご覧いただけるその他の調査結果
・バレンタインチョコの購入場所
・バレンタインチョコ選びで参考にする情報
・チョコの送り先別、購入予定のチョコの種類
・バレンタインに贈るチョコ以外のプレゼント
・理想のバレンタインデート
・バレンタインはどのような日か ・・・など
調査主体 マクロミル
調査方法 インターネットリサーチ
調査対象 全国20～49歳の会社員・公務員の男女（マクロミルモニタ会員）
割付方法 平成28年総務省の労働力調査「雇用形態別雇用者数による、性年代別の正規雇用者の構成」の性年代比率に合わせて割付／合計1,000サンプル
調査期間 2019年1月9日（火）～2019年1月10日（水）
※ 本文の数値は四捨五入した整数で表記しています。
※ 百分率表示は四捨五入の丸め計算をおこなっており、合計が100％とならない場合があります。
