ドコモ・ヘルスケア株式会社
女性の健康週間に向けて、生理に関する意識調査を実施
ドコモ・ヘルスケア株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長：和泉正幸、以下ドコモ・ヘルスケア）は、3月1日～8日の女性の健康週間に向け、女性のカラダとココロをサポートするアプリ「カラダのキモチ」および「WM（わたしムーヴ）」の利用者を対象に、生理に関するアンケート調査を実施いたしました。
※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、必ず【ドコモ・ヘルスケア調べ】とご明記ください。
その他のドコモ・ヘルスケアの過去の調査データは、こちら（https://www.d-healthcare.co.jp/research/）よりご覧ください。
回答者の9割が「生理痛がある」と回答し、6割は対処が必要なレベル。
回答者の91.0％は生理痛があり、61.2％は痛みを我慢していたり、薬を服用して症状を抑えていることがわかりました。
生理痛があっても薬を飲まない方は2割。薬を服用しない理由として、7割が薬に対してマイナスイメージを持っていることが判明
生理痛がある方のうち、痛み止めなどの薬を飲まない方が22.7％いました。飲まない理由として「薬を飲みたくない」「飲み続けていると効きにくくなる」「副作用が気になる」という声が多く、薬に対して不安を感じている方が7割を超えていました。
生理痛について周囲に話したことがあるのは74.0％だが、職場などパートナー以外の男性には15.0％
生理痛に苦しむ女性が多い中、生理痛のことを話さない方が26.0％。話したことがある方でも、パートナー以外の男性にはなかなか言いづらいことがわかります。女性が少ない職場では、一人で我慢している方が多いのかもしれません。
また、生理痛のことを周囲に話さない理由を見ると、生理痛が軽めの方は、「人に言う程は痛みがないので必要がない」という回答が半数以上を占めていた一方、生理痛が重めの方は「普段そういう話をしないから（話しづらい）」、痛みが重いにも関わらず、「この程度は我慢すべきだと思う」という理由が挙げられていました。
妊活以外で婦人科を受診したことがある方は22.1％
妊活以外で婦人科を受診したことがある方の多くは、生理に関する悩みを相談していることがわかりました。
生理にまつわる症状から、婦人科に相談したほうがいい方が96.7％
イライラする、乳房が張るなど、生理前から生理中によくある症状の実態について聞いたところ、ほとんどの方に何らかの症状がみられました。こういった諸症状は、専門家のアドバイスにより対処、改善できることもあるので、症状が2つ以上あれば、婦人科に相談することが推奨されていますが、実際に婦人科を受診している方は32.5％にとどまっていることがわかりました。
※婦人科の受診経験を指しますが、妊活に関する受診は含みません
ピルを服用しているのは全体の2割。ピルの利用は浸透していないことが判明。
宋美玄先生のコメント
生理に関して、「特に問題ない」と思っている方が多いと思いますが、仕事やプライベートの大事なイベントと生理が重なると嫌だなと感じる人は、生活に影響があると言えます。現代人は昔に比べて妊娠の回数が減り、その分生理の回数が増えているため、子宮や卵巣の病気が増えています。生理は健康の証と思わず、妊娠を望まない時は子宮を休ませることも大切です。ピルなどのホルモン療法に抵抗を感じる方もいると思いますが、ホルモン療法や漢方薬などの処方で症状を緩和できることもありますので、少しでも気になることがあれば、婦人科を受診してみてください。
宋美玄先生プロフィール
産婦人科専門医医学博士
日本周産期・新生児学会会員
日本性科学会会員
丸の内の森レディースクリニック 院長
2児の母であり子育てと産婦人科医を両立。テレビ・ラジオ・雑誌連載などメディアへの積極的露出で“カリスマ産婦人科医”として様々な女性の悩み、女性の性、妊娠などについて女性の立場からの積極的な啓発活動を行っている。
生理に関するアンケート概要
・調査主体：ドコモ・ヘルスケア株式会社
・調査時期：2019年1月
・分析対象：「カラダのキモチ」「WM（わたしムーヴ）」アプリを利用している10代～50代の女性
・調査方法：インターネット調査
・有効回答数：20,261人
（参考）カラダのキモチについて
排卵日・月経日予測や基礎体温の記録、生理周期に合わせた健康情報をお届けするアプリです。妊娠を希望している方には、妊娠希望モード機能を設定していただくと、夫婦で学べる妊活コンテンツを配信。コンテンツの内容は宋美玄先生をはじめとする専門家が全て監修しています。
サービス紹介URL
https://www.d-healthcare.co.jp/products/kimochi/
女性の健康週間とは
日本産科婦人科学会と日本産婦人科医会は、産婦人科医が女性の健康を生涯にわたって総合的に支援することを目指し、3月3日ひな祭りを中心に、3月8日国際女性の日までの8日間を「女性の健康週間」と定め、2005年にその活動を開始しました。2008年からは、厚生労働省も主唱する国民運動として、女性が生涯を通じて健康で明るく、充実した日々を自立して過ごすことを総合的に支援するため、国や地方公共団体、関連団体が一体となり、さまざまな活動を展開しています。
ドコモ・ヘルスケア株式会社について
・代表取締役社長：和泉 正幸
・事業内容：身体・健康・医療に関わるデータを管理・活用・共有するプラットフォーム事業
・会社HP：https://www.d-healthcare.co.jp/
【取材に関するお問い合わせ】
dhqpr-ml@d-healthcare.co.jp
